【NISA活用術】業種から高配当株を探そう

株式

NISAで高配当株を保有することは、資産形成をする上で重要なことです。

では、高配当株が多い業種とはどんな業種だと思いますか?

今回はNISAの活用の術として、高配当株の見つけ方について紹介します。

はじめに|NISAで高配当株を狙う理由

NISA(少額投資非課税制度)は、得られた配当金や譲渡益が非課税になるのが大きな魅力です。

特に高配当株は、長期的に安定したインカムゲインを得られるため、NISA口座との相性が抜群です。

税金を気にせず配当を受け取れる環境は、資産形成において非常に有利です。

NISAと高配当株との相性が良い理由

高配当株との相性が良い理由は、ずばり配当も非課税になるからです。

本来は配当に対して20.315%の税金がかかりますが、NISAを活用すればその心配はありません。

高配当株を運用する場合は、NISAをしっかり活用したいですね。

高配当株投資の基本戦略

ただ高配当株投資では、単に利回りの高さだけでなく、企業の財務健全性や配当継続の安定性を見極めることが重要です。

配当利回りは3〜5%が一つの目安で、極端に高い場合は注意が必要です。

また、配当性向や過去の増配実績を確認することで、持続可能な配当かどうかを判断できます。

配当性向・企業の安定性のチェックポイント

ここでは配当性向や企業の安定性について紹介します。

配当性向とは?

配当性向とは、企業が利益のうちどれだけを株主に配当として還元しているかを示す指標です。

配当性向(%)= 1株当たり配当金 ÷ 1株当たり利益(EPS) × 100

たとえば、配当性向が50%であれば、企業は利益の半分を配当として支払っているということになります。

一般的に、配当性向が30〜50%程度であれば健全とされ、持続可能な配当が期待できます。

逆に、80〜100%を超える場合は要注意で、業績悪化時に減配リスクが高まります。

企業の安定性を見極めるポイント

以下の指標を総合的に見ることが大切です。

  • 自己資本比率:30%以上が標準的です。財務が安定している企業ほど倒産リスクが低く、安定配当が期待できます。
  • 営業利益率:本業でどれだけ稼げているかを示します。高いほど収益力が高く、景気変動にも強い傾向があります。
  • 過去の配当実績:減配や無配の有無、増配傾向があるかをチェックします。過去10年で減配がない企業は安心感があります。
  • 業績の安定性:売上や利益が大きく上下していないかをチェックします。景気の波に左右されにくいビジネスモデルかどうかも重要です。

業種別の高配当株の特徴

ここから、各業種について紹介します。

あくまでも傾向として業種別に紹介しますので、ご了承ください。

安定配当が魅力の「インフラ・電力・ガス」業種

電力・ガス・水道といったインフラ業種は、生活に欠かせないサービスを提供しており、景気の影響を受けにくいのが特長です。

収益が安定しているため、毎年安定した配当を出す傾向があります。

特に電力・都市ガス会社は高配当を維持する企業が多く、長期保有に適しています。

ただし、規制や燃料価格の変動や大きな災害等には注意が必要です。

利回りが高めな「金融・保険」業種

銀行や保険会社などの金融業は、比較的高配当を出しやすい業種です。

特にメガバンクは利益規模が大きく、配当利回りが4〜5%台に達することも珍しくありません。

一方で、金融政策や金利の影響を強く受けるため、景気後退局面では業績が悪化するリスクもあります。

業績と金利動向の両方をチェックすることが大切です。

景気に左右されにくい「通信・情報サービス」業種

通信事業はスマホやインターネットといった生活インフラに密接しており、景気の変動に強い業種です。

NTTやKDDIなどは安定的に収益を上げ、高い配当水準を維持しています。

加えて、近年は増配傾向も見られ、長期保有にも適しています。

ただし、競争の激化や政府の規制がリスク要因となることもあります。

安定成長を期待できる「商社・エネルギー」業種

総合商社は多角的な事業展開と資源ビジネスの影響を受けながらも、収益性と配当の高さが魅力です。

エネルギー関連の資源価格に左右される面はありますが、高収益を背景に5%以上の利回りを提供する銘柄もあります。

特に伊藤忠商事や三菱商事は、増配や自己株買いを積極的に行っており、株主還元姿勢も強いのが特徴です。

高配当株で業種分散する重要性とそのメリット

株式投資をするにあたり、業種の分散は特に大事です。

リスク分散の考え方

1つの業種に偏ったポートフォリオは、その業界全体が不調になったときに資産全体が大きく下落するリスクを伴います。

異なる業種に分散投資することで、ある業種が不調でも他の業種がカバーしてくれる可能性が高まり、資産の安定性が増します。

特にNISAでは長期保有を前提とするため、分散効果は重要です。

特定業種偏重のリスクとは

例えば、すべての保有株が金融業に偏っていると、金融危機や金利急変といった業界特有のショックで、配当の減少や株価の大幅下落に直面するリスクがあります。

また、政府の規制強化や海外情勢の変化など、業種ごとのリスク要因は多岐にわたります。

高配当株投資は「安定」が目的であるため、リスクが一点集中しないよう注意が必要です。

私の現在のポートフォリオ

2025年4月17日現在、私は3つの株式を保有しています。

それぞれの企業の業種等について紹介します。

1. 日本たばこ産業株式会社(JT)

業種分類(東証33業種):食料品

主な事業内容

  • たばこ事業(国内・海外)
  • 医薬事業
  • 加工食品事業(冷凍食品、調味料など)

たばこ会社というイメージが強いですが、JTは「食料品」セクターに分類されています。

これは、主力のたばこが「嗜好品」として食料品に含まれるためです。

2. フィデアホールディングス株式会社(フィデアHD)

業種分類(東証33業種):銀行業

主な事業内容

  • 傘下に荘内銀行・北都銀行を持つ、地方銀行グループ
  • 地域密着型の金融サービス提供

地方銀行の持株会社で、地域金融を担っています。

3. 任天堂株式会社

業種分類(東証33業種):その他製品

主な事業内容

  • ゲーム機(Nintendo Switchなど)
  • ゲームソフト(マリオ、ゼルダなどの自社IP)

なお業種分類は「電気機器」ではなく「その他製品」に入ります。

ゲーム機やおもちゃといった製品群がこの分類にあたるためです。

JTとフィデアHDは配当目的だが・・・

保有している株式の内、JTとフィデアHDは配当目的で保有しています。

一方で任天堂株式会社はどちらかというと成長株として保有しており、配当はあまり考慮していません。

ただ業種を分散しているため、問題はないかと考えています。

まとめ|業種を活かした賢い高配当株投資

今回は業種別の高配当株投資について紹介いたしました。

高配当株投資は、NISAを活用することで税制面でも有利に運用できます。

ただし、利回りだけに注目せず、業種ごとの特性やリスクを理解し、分散投資を心がけることが重要です。

安定した企業を選び、長期的な視点で運用することで、着実な資産形成が期待できます。

ぜひ自分なりのポートフォリオを作成してみてくださいね。

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