NISAが暴落したらどうする？投資商品毎に解説

2025年4月に、トランプ大統領が相互関税を上げることを発表しました。それにより、日本のみならず、世界中の株式が大きく下落しました。

2024年に新NISAが始まったことで、投資を始めた方も多いと思いますが、2回目の大きな下落で耐えられなくなっている方を多く目にします。

以前の記事にも暴落時の対応を紹介していますが、今回はNISA口座の投資商品に絞って各投資商品の性質に基づき解説していきます。以前の記事はこちらをご覧ください。

基本的に売却は控える

まずNISAで買っているどの金融商品にも言えますが、こういった地合いが悪い時は売却は控えた方がよいです。

皆さんがNISA口座で購入をしている商品は、長期投資に適しているものを選んでいるのだと思います。例えば配当金が高いものだったり、積み立て投資をするのに適していたり等です。

暴落時はとても不安に駆られるのは十分理解できます。しかし、その不安に押されてしまい長期的に保有しようとしていたものを売ってしまうのは本末転倒です。

世界的な大恐慌だったリーマンショックは、米国はおよそ5年で、日本も6年ほどで回復しています。時間はかかりますが、暴落したとしても回復はしていきます。

まずは冷静になり、すぐ売却はしないようにしましょう。

個別株式をNISAで買っている場合は、まずは配当金とその原資を確認しましょう。

今回の場合は関税の増加による輸出入の問題が生じるため、海外に強い商社やメーカーといった企業の場合は減配されないかを注意する必要があります。

逆に国内需が強い企業については配当金は下がるリスクは低めなので、減配リスクは少ないと見て売却は検討しなくてもいいかもしれません。

また損切りをしたい場合は、損をどの程度確定しても再挑戦できるかを考えましょう。資金繰りが損切りしなくてもできる場合は塩漬け（売らずにそのままにしておくこと）も選択肢としてはアリです。

投資信託を積み立てで買っている場合は、売らない方が得策です。

積み立てをしている場合は、そもそも週や月単位で買っているため、ドルコスト平均法が働きます。

ドルコスト平均法は一定額定期的に購入する手法で、金額が低い時は多く、高い時は少なく購入できるため、長期的に見て右肩上がりを想定している相場では、結果として利益をだせます。

暴落時はむしろ低い時に多く買えるため、相場としては買い時になります。積み立てを行う際は、同じ金額をあまり考えずに淡々と積み立てていきましょう。

なかなか難しいことだと思いますが、長期的に運用するならあえて頻繁に見ないこともアリです。

長期運用する場合は、それこそ年単位のスパンで考えなくてはなりません。そのため、月1回程度でも確認するのは十分だと私は思います。

長いスパンで考えて、しっかり運用していくのが肝要です。

今回はNISAが暴落したらどうするかをテーマに解説しました。

投資界隈は今年1番の荒れ具合だと思いますが、まずは冷静に判断して行動してほしいと強く思います。

難しい局面ですが、頑張って波を乗り越えましょう。